皆さん、こんにちは。
投資の教室の著者で個人投資家向け定期購読マガジン「バフェット太郎note」を書いているバフェット太郎です。
現在、トランプ大統領とイランを巡る地政学的リスクが市場に影を落としています。
一時的な攻撃延期が報じられていますが、これは米軍の到着を待つための時間稼ぎに過ぎず、軍事的緊張は今後一段と激化する可能性が高いでしょう。
こうした中でS&P 500やNASDAQが一時的に反発しても、200日移動平均線の奪還に失敗している現状を見れば、本格的な強気相場の再開には程遠いと言わざるを得ません。
今回の景気後退局面で最も大きな打撃を受けるのは、間違いなくハイテクセクターです。
なぜなら、これまで投資家の資金は「Magnificent 7」やAI関連株に極端に集中しており、景気後退の兆候が出れば真っ先に利益確定の対象となるからです。
一方で、これまで敬遠されてきたヘルスケアセクターなどは、相対的に底堅い推移を見せるでしょう。
ポートフォリオがハイテク株に偏っている方は、今すぐ見直しを検討すべき時期に来ています。
ビットコインについても注意が必要です。
暗号資産はハイリスク資産として米国株との相関性が高く、来年は半減期の4年サイクルの中でも最もパフォーマンスが悪化しやすい時期に重なります。
株式市場が崩壊すれば、ビットコインも例外なく大きく売られることになるでしょう。
また、レバレッジETFを用いた長期保有、例えば「NUGT」のような銘柄への投資は、典型的な「生存バイアス」に基づいた危険な戦略です。
レバレッジ商品は減価リスクやリスクリワードの不利さから、あくまで短期トレードに限定すべきであり、長期で資産を築くための道具ではありません。
今後の10年を見据えた場合、投資の主役は米国株から「オルカン（全世界株式）」やそれ以外の地域へシフトします。
米国株は1970年代の金や80年代の日本株、90年代のハイテク株がそうであったように、10年続いたブームの後は必ず長期停滞局面を迎えます。
具体的には、2026年から2040年頃まで米国株のリターンは年平均で1桁台前半に留まるでしょう。
これからの時代は、ポートフォリオにいかに米国株を組み入れるかではなく、いかに米国株への依存を減らすかがパフォーマンスの差を分けることになります。
現金比率の管理も極めて重要です。
積極的な投資家であっても20〜40%、慎重な投資家なら60〜80%程度の現金を確保しておくべきでしょう。
バフェット氏率いるバークシャー・ハザウェイが巨額の現金を保有しているのは、暴落というバーゲンセールで買い向かうための準備を整えているからです。
暴落を回避し、次の強気相場で資産を最大化させたいのであれば、以下の手順を確実に実行してください。
①まず、自身のポートフォリオにおけるハイテク株やAI関連銘柄の比率を正確に把握する。
②次に、リスク許容度に合わせて現金比率を20〜80%の範囲で引き上げ、ポジションを大幅に縮小する。
③そして、S&P 500だけでなく、IEV（欧州株ETF）やEEM（新興国株ETF）といった国際分散投資の選択肢を検討リストに加える。
④最後に、2027年3月頃と予想される大底のタイミングまで、焦らず「休むも相場」の精神で待機する。
景気後退を確認してから売るのでは遅すぎます。
株価は常に景気後退の半年から1年前に天井をつけるものです。
誰もが強気で浮かれている今こそ、勇気を持って株を売り、来るべきチャンスに備えること。
それが真の投資家が歩むべき道なのです。
積立NISAについては、30年以上の超長期視点であれば継続して問題ありませんが、それ以外の余剰資金については、徹底したリスク管理と戦略の転換が求められる局面だと言えるでしょう。