「今から投資」は遅くない？株式投資の現状と暴落への備えを両学長が徹底解説

現在の株式市場、特に米国市場においては多くの指標が「割高」な水準を示している。

PER（株価収益率）やPBR、バフェット指数など、代表的な8つの指標を分析すると、歴史上の9割以上の時期よりも高い水準にあるのが実情だ。

しかし、これをもって「即座に暴落が来る」と断じるのは早計である。

投資家の多くが陥りやすい「投資恐怖症」は、直感的な不安に基づくものであり、過去の統計データとは必ずしも一致しないのだ。

ウォールストリート・ジャーナルのコラムニスト、マーク・ハルバード氏の調査によれば、1900年以降に発生した30数回の弱気相場を分析した結果、開始時のバリュエーション（割高・割安）と、その後の低迷期間の長さには相関関係が見られなかった。

つまり、バブル的な高値から始まった弱気相場が必ずしも長引くわけではないということだ。

また、大手金融機関のJ.P.モルガンが公開したデータもこの事実を裏付けている。

S&P 500の予想PERが22倍程度の「割高な時期」に投資をした場合、その1年後のリターンはマイナス20%からプラス20%まで激しく分散しており、特定の傾向は見られない。

「割高だからすぐに暴落する」という予測には、統計的な裏付けが存在しないのである。

では、暴落のタイミングや弱気相場の長さは何によって決まるのか。

その正体は、実体経済の数字以上に「投資家心理（群衆心理）」に大きく依存している。