新NISA活用術と暴落リスクへの備えを鳥海翔が徹底解説

資産形成において、個人型確定拠出年金であるiDeCoや企業型確定拠出年金（以下、DC）を活用している方は多いでしょう。

しかし、50代を迎えて出口戦略を考える際、これらの資産をいつ、どのように受け取り、新NISA（NISA）へ移行させるべきかという悩みが生じます。

動画では、DCから新NISAへの資金移動について、合理的な投資行動であると肯定されています。

なぜなら、DCは運用益こそ非課税ですが、受取時には「出口の税金」という大きな壁が立ちはだかるからです。

DCの受取方法は、一括で受け取る「一時金形式」か、分割で受け取る「年金形式」のいずれか、あるいは併用を選択します。

一時金として受け取る場合は「退職所得控除」が適用されますが、退職金と合算されるため、資産額が1,000万円を超えるようなケースでは、控除枠を使い切り、多額の税負担が生じるリスクがあります。

出口戦略を誤ると、数十万円から100万円単位で手取り額が変わるため、事前のシミュレーションが不可欠です。

日本は地理的に地震リスクを避けられない国です。

過去の阪神淡路大震災（1995年）や東日本大震災（2011年）において、株価指数であるTOPIXがどのような動きを見せたかを振り返ることは、将来のリスク管理において重要です。