最近、世界各地で軍事的な緊張や政治的な対立が相次いでいます。
ベネズエラ情勢や中東問題など、ニュースを見るたびに「株価が暴落するのではないか」と不安を感じる方も多いでしょう。
こうした特定の国や地域における政治的・軍事的な緊張が、世界経済に悪影響を及ぼす可能性を「地政学リスク」と呼びます。
多くの投資家がこの言葉を耳にするだけで身構えてしまいます。
しかし、結論から言えば、地政学的イベントが発生したからといって、必ずしも株価が下がるとは限りません。
むしろ、発生後も堅調に推移するケースも少なくないのです。
過去のデータを見てみましょう。
例えば、1962年のキューバ危機の際、S&P500指数は1ヶ月後には5.1％、1年後には実に27.8％も上昇していました。
驚きではないでしょうか？
同様に、2003年のイラク戦争開始時も、1ヶ月後には株価は上昇しており、1年後には約26％のプラスを記録しています。
有事が必ずしも暴落に直結しない証左です。
もちろん、2001年の同時多発テロのように、発生直後に株価が落ち込むケースもあります。
しかし、重要なのは「必ず下がる」という絶対的な法則は存在しないという事実です。
メディアやインフルエンサーは、大きな事件が起きると「この世の終わり」のように騒ぎ立てることがあります。
こうした過度な悲観論に飲まれないことが大切です。
不安に駆られて、保有している優良な資産を狼狽売りしてしまう。
これこそが、長期的な資産形成において最も避けるべき致命的な失敗と言えるでしょう。
将来の株価がどうなるかは、誰にも分かりません。
もし「この先こうなる」と断言する人がいれば、それは深い霧の中で迷子になっている人と同じだと考えるべきです。
霧の中で道が見えない時は、下手に動かず、霧が晴れるのを待つのが最善の策です。
投資においても、不透明な時こそ現状維持を貫く勇気が求められます。
株式市場は、過去から現在に至るまで、数えきれないほどの歴史的大事件を乗り越えてきました。
そして、それらを克服するたびに力強く成長し続けてきたのです。
世界において「想定外の出来事」が起きるのは、いわば日常茶飯事です。
一喜一憂せず、どっしりと腰を据えて運用を継続することこそが、成功への近道となります。
地政学的な緊張が高まったとしても、自分の投資方針を安易に変えてはいけません。
冷静に過去の教訓を振り返り、市場に留まり続けることが重要です。
最後にアドバイスを。
大事件が起きても、不安を理由に売ってはいけません。
歴史が証明するように、市場の成長を信じて持ち続けることが最良の選択なのです。